店舗・テナント・倉庫など
＜カレーとパスタが自慢のお店です＞ カフェ クミン様（宮崎市）
カフェというよりは、カフェレスストランでしょうか。それぐらい、料理にはこだわりを持っておられるようです。いまのところ、メニューは少ないのですが、少しづつ増やしていくということですので、近くを通られることがありましたら、是非一度お立ち寄り下さい。
小さなお店を、いかに大きく見せて、通りから目立たせるかが、一番考えたところでした。出窓の高さは、イスに座ったときのお客様の目線に合わせ、逆に外からは中が見えにくいように、低めにセッテングいたしました。
2006年10月7日
大規模施設向き地熱利用が、実用化目前！
宮崎日日新聞に先月載っていましたが、畜舎や体育館など大規模施設向きに地熱を利用した空調システムが開発され、実用化に向けシステムを試験施工中らしいです。
これは、地中に大きな配管を埋設しそこに空気を送り込み、一年を通して安定した地中の温度で、夏場は外気温度より冷やし、冬は温めて室内に送ることにより、冷暖房費のコスト削減が実現できるらしいです。今年5月、東京であった「2006環境展」にも出展したとのことでした。
天候に左右されない地熱の利用が広まってきているのをつくづく感じています。地熱活用住宅では、床下からの地熱を逃がさないように外断熱・高気密にいたしますので、さらに快適な居住空間が確保できるわけです。各方面で、地熱利用を活用する技術が高まり、皆様の関心を高める結果になれば嬉しいのですが。
2006年10月3日
「七輪」って、珪藻土で出来てるの知ってました？
今月初め、仕事で名古屋に行く機会がありました。行く飛行機（ANA)の中で、普段は仕事の電話がかからない時間帯なので、本を持ち込んで読書の時間としているのですが、今回は「翼の王国」が目にとまり何気なしにみておりましたら、面白い記事を見つけましたのでご紹介したいと思います。
「七輪」を知らない世代の方もいらっしゃるかもしれませんが、私の小さいときは貧しかったせいもあり、七輪に練炭や豆タンを入れ魚を焼いたり暖をとったりしていた記憶があります。（懐かしいです）
ここ数年、備長炭に人気がでてきた関係で、七輪もリバイバルしているということです。
珪藻土の塗り壁は、最近ブームになっていましたので、珪藻土という言葉は聞かれたことはあると思います。
七輪が珪藻土で出来ているのは、塗り壁のメーカーさんなどから聞いてしっていましたが、それ以上の知識は殆どありませんでした。有名な産地は能登半島の珠洲市あたりで、地中には珪藻土が無尽蔵にあるそうで、これを切り出して昔から作られてきたのが、「能登の切り出し七輪」というらしいです。
2006年9月29日
セキスイハイムがいよいよ地熱住宅に進出！？
今日（22日）の宮崎日日新聞を見てビックリしました。大手ハウスメーカーのセキスイハイムが、地中熱を利用したという「暖差のない家」を発表していました。
この前も新聞に、地元の会社が工場や畜舎など広いスペースの補助暖房として地中に配管を通した、地中熱を利用したシステムを導入し光熱費を半分にしたという記事が掲載されていたばかりでした。
光熱費ゼロで太陽光発電を表に出していたセキスイハイムまでもが、地中熱を利用した住宅の販売に乗り出したのを聞きますと、いよいよ一年通して安定した温熱環境が実現できる地熱活用住宅の素晴らしさが認められてきたのを実感しました。
しかし、広告を見た限りは私達の地熱活用住宅とは、根本的にかなり違うものではありましたが、一般の方に地熱という言葉を広めてくれるセキスイハイムさんには感謝しなければと思っているところです。
しかし「業界初！」と書いてありましたけど…？ちなみに私達が導入している玉川建設さんのエコシステムは１０年以上の実績があり、住まわれているお客様の声をもとに、いまだに日々改良を重ねています。
それぐらい外断熱・高気密の「地熱活用住宅」は高度な技術を要し、奥がふかいところがあります。セキスイハイムさんと私達の違いは、先方の資料をきちんと調べた上で、次回にでも報告いたしたいと思っております。
それは、皆様がセキスイハイムさんの広告や資料だけを見られて、私達の地熱活用住宅までもを判断して頂きたくないからです。
2006年9月22日
新築マンションでシックハウス訴訟！
９月１２日の宮崎日日新聞に出ていましたが、大阪の新築マンションで住民の方４６人に頭痛などのシックハウス症状が出て、大手のマンション分譲会社と建材メーカー（ブリジストン）を相手に損害賠償の訴訟がおこされ、業者側が解決金を払うことで和解したと言う記事でした。
現在、これだけおおきな社会問題になっている事柄なのに、大手の有名マンション分譲会社や日本有数の建材メーカーが建築した建物でこういう問題が起こるのは、住人の方々の一番大事な健康に対する認識の甘さと、企業が真剣に取り組んでいるのかが疑われる事柄だと思います。
2006年9月12日
